不動産・住宅・住まいの探し方:不動産に絶対はない。(15.02.24)

”土地さえあれば”、が通用しない時代になってきた。

つい最近、数年前までは、建物が古くなっても土地として売ることができた。これが、土地さえあれば、土地の分だけは資産になると言われてきた要因です。

最近では、土地さえあればが通用せず、”立地さえよければ”、に変わってきた。

立地さえよければ、土地としても売ることができ、建物が古くてもそのまま売ることもできる。

逆に、立地が悪いと、いくら立派な土地でも売れない。

当然、不動産の取引はご縁ものであり、たまたま需要があって売れることはある。

しかし、その土地や地域にご縁があるような需要がなければ、立地が悪いと売れない。※価格や土地そのものの要素などもあり、必ずしもではなく一般論で。

戦後から高度成長期、地方から上京して、職を得て、家庭を築き、都心は高いからと郊外に自宅を購入した。

毎日、朝早く自宅を出て、ぎゅうぎゅうづめの満員電車で1時間以上も通勤するという辛いことを何年も何十年も耐えてきて、日本経済を支えてきた。

住宅ローンをせっせと返し、塾だ予備校だと高額な教育費をかけて子供を育てあげてきて、家庭も支えてきた。

ようやく定年を迎えてみたら、子供は都心近くへと移り住み、夫婦二人には家も庭も広くて、便利な街のマンションにでも引っ越そうと思って、家を売りに出してみたら売れない。

売れないけれど、住宅地内の商店も店を閉め、生活に不便だからと移り住める人はまだ救われている。※このようなケースが増加して空き家も増えた。

このケースを見れば、では立地がよい不動産なら買っても大丈夫か、と思うが、ポイントはそこではなく、移り住めるような軽い負担にしておくこと。

今、移り住めなくて苦しんでいる人も、購入するときにまさかこのような状況になるとは思ってもいなかったはず。

結局、10年後、20年後、30年後の状況(不動産だけでなく、日本、社会全体)なんて読みきれるものではない。

それを読みきろう(立地がよければ未来永劫大丈夫、など)と思わず、どうなっても対応できるというくらいの負担にしておくべきということ。

バブル崩壊は読みきることもできたが、二度にわたる震災、リーマンショックや紛争などの国際情勢の変化、ネットの普及などの社会変化など、高度成長期に家を購入した人が読みきれるはずもない。

こうしておけば大丈夫(土地は売れる=土地さえあれば)と思い込まないことです。



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