不動産市場と動向:2025年に東京の不動産が大暴落するのか?(17.07.14)

住宅ジャーナリスト榊淳司(さかきあつし)さんによる「2025年東京不動産大暴落」を買いました。

「2025年東京不動産大暴落」~少々極論もあるけど概ね納得できる
http://blog.goo.ne.jp/sawanoshijin/e/92a2418dddbbe6399dc9fff9ffb68d5b?fm=rss

「2025年東京不動産大暴落」から抜粋です。暴落へのスケジュールとして以下が挙げられています。

1 2017年 アメリカ金利上昇
2 2018年 黒田日銀総裁の退任
3 2019年 平成30年調査の空き家率発表
4 2020年 東京オリンピック終了
5 2021年 団塊ジュニア世代50歳台へ
6 2022年 生産緑地法の期限が切れる
7 2023年 空き家率が21%突破 1404万戸へ

さすがに書籍にまとめるだけあって、これらを否定する材料を私は持ち合わせていません。個人的な意見では、漏れなく価値が落ちるというよりは、売れるエリアと売れないエリアの2極分化の方がしっくりくる印象です。人口動態をよく見て、将来的に人が集まり続ける街選びを徹底しないと、かなりの痛手となる可能性が高いです。

そんな中、7月10日のyahooニュースでこんなタイトルの記事が。「住みたい街の基準、潮目は変わったのか?」https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170710-00000020-zdn_mkt-bus_all

こちらも記事の内容についてどうこう言う材料は持ち合わせていませんが、住宅に関する常識が変わってきていることではないでしょうか。

住宅を買おうと決めた時、友人・知人・職場の先輩・同僚など「住宅購入経験者」のアドバイスを求める人が多いと思います。両親や兄弟、親せきにアドバイスを求める人も多いと思います。ですが、「新築」を買った人の経験談は、あくまで新築購入経験談であって、これからの時代に最適な住宅購入経験談ではありません。(むしろ資産価値を失ってしまう失敗談になる可能性が高いです)

住宅購入=新築という思い込みを一旦やめて、広く情報を求めることをお勧めします。

多くの人たちが警鐘を鳴らす、人口減・極端な少子高齢化・家余りは着実に社会問題化していきます。このようにこれまでの常識が大きく動くタイミングは、平たく情報を取得して、並べて判断することが大切です。何となく新築がいいなと思っている人は、新築を売らないと食べていけない住宅業界に毒されている可能性がありますよ!

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