不動産市場と動向:どっちが正しいの?(これからの不動産市場)(15.05.18)

相場に関する格言で、「極端な強気と弱気が混在し始めたらピークである」、という趣旨のものがあったかなかったかはわかりません。

ここ最近、不動産相場、市場に関する話題で、もっともっと上がるというような強気のものと、大暴落するというような弱気のものが混在している。

どっちが正しいのか、どっちも正しいようにも思え、結局、終わってみないと分からないのかなと割り切るしかない。

目についた話題(特集記事)を紹介します。

大特集 あなたの財産がパーになる前にすべきこと 2015夏「不動産が暴落する」全情報 これからは「家を持っている方が負け」(週刊現代5月23日号)

特集見出しより「結局は投資マネーが引き起こした束の間の夢なのかー都市部で局地的に起きている不動産バブルがすでに危険水域にあることを示す兆候が、そこかしこで見られる。暴落の訪れは意外なほど近い。」

業界では、実力とかけ離れた値段の物件が出てきたから、相場はいつ崩れてもおかしくないと話題に。東大のスパコンによる解析でもバブルと同じ傾向にあると示唆。金融政策や海外の投資マネーの影響で不動産バブルの崩壊も。

地方はもちろん、都内の郊外住宅地でも、相続した不動産が負担になるケースが増加している。そんなお荷物物件が当たり前のようになっていく今後は注意が必要。

不動産・マンション バブルが来る!?(週刊東洋経済2015年5月23日号)

特集見出しより「都心で次々と立ち上がる再開発プロジェクト。マンションでは価格上昇が郊外にまで及び始めた。この活況はどこまで続くのか。」

“湾岸タワーマンションの高騰がまだ続く理由” 実需と投資の両方が好調な足元は、デベロッパーにとって絶好のチャンスだ。公共工事の増加で施行費が高水準であることも、マンション価格を上げる動機となっている。東京オリンピックまで、あと5年。湾岸タワーマンションの価格が下げ止まる様子はまだ見られない。

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一方では、今年の夏、不動産は大暴落する(都心部でも)と推測し、もう一方では、不動産の高騰(都心部限定だが)がまだまだ続くと強気の姿勢。

あくまでも予測のため、状況やデータの取捨と捉え方次第でどちらの見解もできる。

共通して言えるのは、不動産だけ、日本だけで考えることはできなくなっており、金融との兼ね合い、世界経済や国際情勢などに影響されるということ。

都心部は象徴的だが、都心部から近郊、地方へ、新築から中古へ、売買から賃貸へと連動しており、うちは金融や世界とは無縁だからとは対岸の火事のように眺めているわけにはいかず、自ずと巻き込まれることになる。

投資家は考え方でスタンスを決めればいい。一般の実需(自宅)の場合、いざとなっても動けるように身軽な状態を維持することが大事なことになる。

借入金額(残高)をなるべく少なくする、売りやすい地域や不動産にする、現金残高を維持する、ということが、リスクへの対応策となる。



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