建築・建物・住宅:リフォーム前提での購入注意点(14.10.13)

新築マンションは、新品だから状態で部屋ごとの差はない。中古マンションの場合、建築の時期、リフォームの有無、使い方などにより、ほんとにさまざまで、現場で状況を確認しなければならない。

リフォーム(リノベーション)済みのマンションが売り出されることも増加し、これらの場合も室内に関しては差は少なくなる。

部屋ごとに違いが大きくなるのは、所有者居住中や賃貸中、空室でも一般の所有者が売却するケース。

どうしたらこんなに汚せる(毀損)できるのと不思議に思うような部屋もあれば、まったく手入れ不要(掃除さえ)という部屋もある。設備も新築された時期により内容が異なる。

中古マンションを購入する際には、お部屋の状態によりリフォームを行ってから暮らし始めるケースも多い。

この場合、管理規約でリフォームする際の手続き方法や期間、リフォームの制約内容を確認する必要がある。例)フローリングはLL45等級以上の遮音性能を有すること、など。

リフォームを行う場合、段階に応じておよそ次のようなパターンに分けられる。※目安は新築時よりリフォームされていない場合。

1. ハウスクリーニングや一部の補修程度
2. 間取りを変えずに内装一式(クロス、畳、襖、床)+1 ※築10年目安
3. 水周りの交換(浴室、洗面、キッチン、トイレ)+2の内装一式 ※築15~25年目安
4. 間取りや水周りの位置も変更し室内をすべて一新する ※リノベーションと呼ばれることが多い。築30年超目安

リフォームを前提として中古マンションを購入する場合の注意点は、工事の金額と可否。

当然、金額について、購入価格と諸経費に加え、リフォーム代金を見込んで資金計画を立てることから事前に把握しておくことが必要となる。工事開始後に可変することは多々あるが、およその金額を把握していなければ購入の判断もできない。

工事の可否とは、上記例のように、フローリング不可などの規約面以外に、床や天井・パイプスペースの状況により水周りの位置が変更できない、一部の壁は壊せないなど構造面がある。

最近のご購入者は賢い方が多いので、ご購入前にリフォームの金額や工事可否を確認しない方は少ないかと思われますが、念のためお知らせいたしました。

購入する際にはリフォームしないが、暮らしてからしばらくしてリフォームするかもしれない、状態によってリフォームするかどうか考えたい、という場合は、まず、建物の点検を依頼してみることをお勧めします。

リフォームしやすい構造かどうか、今すぐリフォームすべき不具合があるのかなど、点検した上で報告をしていただけます。


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